40坪の土地の広さはどのくらい？土地活用方法のおすすめを紹介！

40坪の土地の広さをイメージするには、平米や畳の単位の方がわかりやすいという方もいるでしょう。ここでは他の単位への換算結果を紹介します。

1坪は約3.306平米なので、40坪の土地の広さは【40坪×3.306平米/坪＝132.2平米】です。標準的な駐車場の面積は【2.5m×5.0m＝12.5平米】なので、車で10台分くらいの広さになります。

1畳の広さは江戸間や京間などの畳の大きさによって違いがあります。不動産公正取引協議会連合会では不動産表示に関する公正競争規約施行規則で1畳は約1.62平米以上と定められています。この基準に則って40坪の広さを畳の単位に換算すると、【40坪×3.306平米/坪÷1.62平米/畳＝81.6畳】です。中京間の1.6562平米を計算に用いると同様に約80畳と計算できます。40坪は畳で80枚分の広さというイメージを持つと良いでしょう。


参照：不動産の表示に関する公正競争規約・同施行規則

40坪の土地に家を建てるときにはアイデア次第でさまざまな間取りをデザインできます。ただし、建ぺい率や容積率の影響で40坪の敷地内に目一杯の建物を建てることはできません。ここでは建ぺい率と容積率について解説した上で、どのような間取りが考えられるかを紹介します。

建ぺい率とは住宅を建てられる面積の割合です。【建ぺい率＝建築面積÷敷地面積×100％】という計算式で算出できます。用途地域によって建ぺい率が定められていて、60％の建ぺい率の場合には40坪の敷地面積があるときには24坪の建築面積の上限になります。
 

建築の際には容積率による制限を受けることもあるので注意が必要です。容積率とは敷地に対する住宅の延べ床面積の割合を指します。延べ床面積とはすべての階層の床面積を足し合わせたものです。延べ床面積は1階建てなら建築面積に一致しますが、2階建ての場合には最大で建築面積の2倍になります。容積率が100％と定められている場合には、40坪の土地に建てられる建物の延べ床面積は40坪までです。
 

建ぺい率と容積率の影響の大きさによって建築面積が異なりますが、一般的に40坪の土地では4LDKか、ゆとりのある3LDKの2階建て住宅を建てられます。6畳程度の洋室を4部屋と20畳程度のLDKというのが一般的です。6畳程度の洋室を3部屋と15畳くらいのLDKを組み合わせて、広い庭を用意するといった間取りの設計もできます。

2階建ての3LDKであればウォークインクローゼットやバルコニーなどを設けたり、1階と2階にトイレを設置したりするくらいの余裕を持たせたデザインが可能です。4LDKでも設計を工夫すれば収納の多い間取りに仕上げられます。
 

40坪の家は工夫次第で魅力を大きく引き出せます。ここでは40坪の土地に建てる家の魅力を引き上げるポイントを紹介します。
 

40坪の土地があれば収納スペースが十分にある家にできる魅力があります。ウォークインクローゼットやシューズクロークなどを作り付けにして住宅をデザインすることが可能です。キッチンにパントリーを用意してキッチンの収納力を上げることもできます。屋根裏や床下の収納も作ってモノの置き場所に困らない家にすることができるでしょう。収納不足は部屋が狭いというイメージにつながるので、40坪あるなら広めの収納を設計するのがおすすめです。

土地が40坪あったとしても、建ぺい率が低いときにはスペースを節約しないと快適な空間を作ることはできません。面積効率を上げる工夫をして広々としたイメージの家に仕上げるのはおすすめの方法です。階段を廊下に設置せずに、リビングに直結させるとスペースを有効活用できます。キッチンを独立させずにリビングと一緒にして対面式キッチンやアイランド式キッチンにするのも効果的なアプローチです。
 

リビングは広くして家族でコミュニケーションを取れる場にしたいと思うことが多いでしょう。開放感があって家族の誰もが「ここにいたい」と思う設計にするのがおすすめです。40坪ではリビングをあまり広くできない場合もありますが、吹き抜けにしたり、壁をガラス張りにしたりすると広く感じられるデザインにできます。窓を広く取る、高窓を設置するといったアプローチもあるので検討してみましょう。

40坪の土地では庭を広くしようとすると家の中が狭くなるのが悩みになりがちです。庭の代わりにルーフバルコニーを取り入れるのもおすすめの方法です。二階のバルコニーに開放的な空間を作り出すことができます。屋根の上はデッドスペースなので、ちょっとした食事やバーベキューを楽しめる場所として取り入れてみましょう。

40坪の土地があれば駐車場2台の家にすることも可能です。ただし、広々とした土地があるわけではないので工夫をすることは必要です。一般的に車2台の駐車場を作るには10坪程度の広さが求められます。車1台で2.5m×5m＝12.5平米が標準的なので、車2台では2倍の25平米が必要になります。出入りのしやすさも考慮して、10坪＝33.06平米くらいの確保をすると快適です。

40坪から10坪を引いた残りの30坪に家を建てるとなると狭いと感じるかもしれませんが、2階建てや3階建てにしたり、上述のように窓を増やしたり等工夫をすれば問題ありません。

40坪に家を建てると固定資産税は土地と家の両方にかかります。固定資産税は固定資産評価基準と特例措置に基づいて定められる課税標準額から、以下の計算式で算出されます。
 

40坪の土地があると家を建てる以外にもさまざまな土地活用が可能です。住居を建てるよりも運用した方が良い可能性もあります。ここでは40坪の土地を活用する方法を9つ紹介します。
 

駐車場経営は更地の土地でもすぐに活用できるのでおすすめです。月極駐車場やコインパーキングとして運用すると、駅や商業施設が近くにあるなら安定した利益を見込めます。駐車場の設置は初期費用が少なく、造作が少ないので管理の負担も小さいのがメリットです。開始も撤退もしやすいのが特徴で、将来的には土地に家を建てたいと思っているときにも当面の運用方法として活用できます。

40坪の土地があれば4～8台の駐車スペースを確保できます。1台の駐車スペースは12.5平米くらいなので敷き詰めれば10台の駐車スペースができます。しかし、実際には駐車場内の通路やコインパーキングのゲートなどを設置するスペースも必要なので4～8台が妥当です。収益性ではマンション経営などに比べると低いですが、駐車場なら気軽に土地活用を始められます。
 

賃貸併用住宅経営は自宅と賃貸戸建て住宅を兼ねる建物を建てて賃貸経営をする方法です。1人暮らしや2人暮らしで40坪の土地を持て余してしまうときに、住宅の1階を貸して自分は2階に住むといった形で運用できます。賃貸併用住宅は全体の50％以上を自宅にすれば住宅ローンを利用できるのがメリットです。ただし、居住空間を分けるとはいえ、借り手の生活音が伝わってくる点には注意しましょう。

戸建て賃貸経営では自宅を建てるのと同様に3LDK～4LDK程度の住宅を建てて賃貸経営をします。40坪の土地では一戸建て住宅の賃貸経営が標準的で、収益性ではアパート経営に劣ります。しかし、戸建て住宅は長期的に居住してくれることが多いため、安定した収入を得られる可能性が高いことがメリットです。ファミリー層から人気のある地域では家賃を高めに設定しても入居者が見つかりやすいでしょう。

アパート経営は収益性が高い土地活用の方法として人気があります。40坪の土地があればワンルームの部屋ならワンフロアに2戸くらい用意できます。3階建てなら6戸くらいの賃貸経営ができるので、中長期的に見ると大きな収益を期待できるのがメリットです。ただし、アパート経営は空室リスクがあることに加え、初期投資が大きくなります。不動産投資ローンを利用できますが、住宅ローンに比べると金利が高いのがデメリットです。

オフィスビル経営は事務所として利用できるオフィススペースのあるビルを建設して賃貸経営をする方法です。建設コストはかかりますが、駅に近いなどの好立地の場合には高い賃料で貸すことができるメリットがあります。スケルトンにすることも、内装を整えたオフィスにしてレンタルすることも可能です。容積率が高い土地であれば高層ビルを建てて収益性の高い土地活用にできる可能性があります。
 

テナント経営はテナントを収容できる建物を建てて賃貸経営をする方法です。コンビニやドラッグストア、美容室やクリニックなどのさまざまな商業店舗の用途で借りてもらうことができます。商店街の中や駅の近くといった好立地ならテナントを獲得しやすく、安定した収益を得られるのがメリットです。しかし、立地による影響が大きいため、客があまり集まらない場所ではテナント経営をしても契約してもらえないのがデメリットです。

トランクルームは荷物を預けられるスペースをレンタルで提供するサービスです。狭い土地や変形の土地、日当たりの悪い土地などでも経営できるのがメリットです。トランクルーム経営では自営業をすることもできますが、一括借り上げで経営したり、管理委託をして経営負担を軽減したりすることもできます。ただ、トランクルームの設置に初期費用がかかり、収益性もアパート経営などに比べると低めです。

資材置き場は土木工事や建設工事などで必要な資材の一時保管場所です。更地の土地をそのまま資材置き場として賃貸して経営することができます。土地をそのまま貸すので初期費用がかからないのが資材置き場経営のメリットです。40坪の土地があればまとまった量の資材を置けるので、都市開発が進んでいる地域では土木や建設の工事が多いので契約相手が見つかりやすいでしょう。資材置き場は賃料の水準が低いのがデメリットです。

定期借地経営は土地を更地のまま期間を区切って賃貸する方法です。期間を満了したときには借主から土地を更地の状態で返却してもらうことができます。土地を貸している間は借主は建物を建てる自由もあるのが特徴です。定期借地にするときには定期借地権を設定します。事業用の定期借地では単価が比較的高いのがメリットです。ただ、マンション経営などに比べると収益性が低いデメリットがあります。

40坪の土地を活用して成功するには、利益を上げれるようにすることが大切です。ここでは40坪の土地活用を成功させるコツを紹介します。

40坪の土地活用では立地に注意して方法を選ぶことが重要です。好立地かどうかは土地活用の方法によって異なります。駅近ならアパートやオフィスビル、テナントや駐車場などの経営が有効です。土地の周辺環境を調査して、ニーズが高く、競合が少なくて利用者を獲得しやすい方法を選びましょう。
 

土地活用では安定経営を目標にすることが成功のポイントです。経営意識を持って運営にかかる費用と賃料による利益を確認し、収支をプラスにできるように取り組みましょう。アパートのように戸数が多いと満室にできなかったときに経営が破綻するリスクがあります。一戸建てのように借り手がいるかいないかの二択になる場合にも経営が不安定になりやすいので注意が必要です。ニーズがあって安定して利用してもらえるサービスを提供しましょう。
 

土地活用を始めるときには初期費用についても考慮が必要です。40坪の土地でも容積率が高ければ高層マンションや高層ビルを建てることもできます。ただし、初期費用として数千万円～1億円以上がかかる場合もあります。ローンを組んで経営を始めることも可能ですが、長期的に返済を続けなければなりません。自己資金が足りなくてローンを組めない場合もあるので注意しましょう。
 

経営コストは試算しておきましょう。アパートやオフィスビルなどを経営するときには設備の定期点検や大規模修繕工事などのコストがかかります。入居者を募集して管理する費用や労力もかかるので注意が必要です。費用を試算しておくことで安定した経営を続けられるようになります。労力コストの視点も持ち、経営負担が小さい方法を選んだ方が土地活用を始めやすく、続けやすいのでおすすめです。

40坪の土地は家を建てるにも賃貸による活用をするにも便利な広さです。土地活用の方法は広いので、うまくいかなかったときや他の使い方をしたくなったときに撤退しやすい方法を選んでおくのも賢い方法です。マンションやビルを建設すると解体するのにコストがかかるため、経営がうまくいっていないときでも撤退を躊躇してしまいます。資材置き場や駐車場は撤退しやすく、他の方法に速やかに切り替えられます。
 

用途地域で土地の建ぺい率や容積率が厳しく制限されている場合には、建物を建てて賃貸経営をする方法はあまり向いていません。40坪の広い土地を有効活用するには、土地の全面を利用できる方法を選んだ方が良いでしょう。ただし、建ぺい率が低くても容積率が高ければ高層ビルを建てて経営することが可能です。建ぺい率と容積率を考慮して経営効率を上げられる方法を選ぶのが成功のポイントです。
 

ローンは土地活用の初期費用を調達する方法としてよく用いられています。ローンを組むと長期間にわたる返済が必要になり、撤退が難しくなるのはデメリットです。しかし、アパートや賃貸併用住宅などの建物を建築する莫大な費用を工面して、土地活用をすぐに始められるメリットがあります。初期費用を抑えられる駐車場経営などの方法と比較して、大きな収益性を期待できる土地ならローンの利用を前向きに検討しましょう。

40坪の土地活用は選択肢が多いので比較検討することが成功のコツです。賃貸経営による収益性や管理負担などを総合的に加味して、より自分に合っている方法を選びましょう。検討に時間がかかりがちなので、撤退しやすい土地活用をあらかじめ始めておくのもおすすめです。実際に土地活用を始めてみるとより良い方法がどれかを判断しやすくなります。まずは気軽に始められる土地活用から手を付けるのが賢いアプローチです。

40坪の土地には一般的には3LDK～4LDKで快適に住める家を建てられます。ただし、用途地域になっている場合は建ぺい率や容積率の影響で建築制限を受けるので注意が必要です。40坪の広さの土地があれば駐車場やアパート、オフィスビルなどとして活用することができます。土地経営ではコストを考慮して有効活用することが大切です。駐車場経営はコストを抑えられることに加え、建物を建てずに運用できる方法なのでぜひ検討してみてください。

※本記事は可能な限り正確な情報を元に制作しておりますが、その内容の正確性や安全性を保証するものではありません。引用元・参照元によっては削除される可能性があることを予めご了承ください。また、実際の土地活用についてや、税金・相続に関しては専門家にご相談されることをおすすめいたします。