コインランドリーは投資地獄？経営失敗の事例14選と解決方法を紹介

コインランドリー経営は、利回りが高く安定した投資手段として注目を集めています。店舗と設備さえ揃えば、スタッフが常駐しなくていいこと、節税効果があること、ほかの投資法に比べてリスクが小さいことなどが人気の理由です。

とはいえ、コインランドリー経営で、必ず利益を上げられるわけではありません。コインランドリー経営を成功するためには「なぜ失敗するのか」「どういう人が失敗するのか」という傾向を知ることが大切です。

コインランドリー経営が失敗する原因として、もっとも多いのが、お金に関わるものです。どのようなお金の失敗が発生しがちなのか、詳しく紹介します。

コインランドリー経営でもっともお金がかかるのは、初期投資です。コインランドリーの開業資金はほかの業種に比べて高い傾向にあり、土地や店舗建設費を別にすると、初期投資の内訳は設備購入費・外装/内装などの工事費・宣伝費がかかります。

外装工事は該当や看板設置費、駐車場の整備費が該当し、内装工事は電気工事、空調ダクト工事、給排水衛生工事、そのほか内装デザイン工事があり、20坪程度の店舗でだいたい1,500万円必要です。

最もお金がかかるのは設備購入費で、業務用の大型機器は1台あたり数百万円するのが一般的です。洗濯機を中型5台・大型2台・小型1台に乾燥機6台、両替機1台といった構成で、2,000～3,000万円が相場となっています。

価格は大きくありませんが、店舗内に置く机や椅子、洗濯カゴなどの備品、専門業者への機器設置依頼費といった雑費もかかります。開業資金の総計は、15～20坪の店舗ではだいたい3,000～5,000万円程度です。

更地にコインランドリーを建てる場合には、店舗の建築費として坪あたり55～65万円程度、20坪で1,200万円ほどの費用が、追加で必要になります。

導入する設備の質や組み合わせ、内装工事の依頼先や地域による相場差などで、多少の違いは発生しますが、開業資金の見込みが甘いと、あっという間に借入額を追加することになってしまいます。

コインランドリーは、店舗の認知度の低さやリピーターの少なさなどから、営業開始1～2年目の売り上げは低くなりがちです。コインランドリーに限った話ではありませんが、周辺住民に店舗の存在を認知してもらうには、一定期間継続しての営業が必要です。

この点を考慮せずに、初年度から固定の売り上げを見込んだキャッシュフローを立てたとしても、予想とおりの収入は見込めません。

当てにしていた売り上げが入らず、経営が立ち行かなくなった場合、最悪の場合には事業から撤退するはめになり、借金だけが残ってしまう事態もありえます。

収支予測を立てる際には、営業開始1～2年目の売上は低く見込み、赤字の月であっても借入金を返済できるよう、計画・対策をとっておくことが大切です。収支見込みの甘さを注意しなければならないのは、フランチャイズに加盟した場合も同じです。

コインランドリー経営は、天候や競合店の存在、地域住民の流動など、不確定要素が売上に大きく影響します。収支計画のとおりに収益が出ることはまずないと考えて、自分で厳しめに下方修正し、想定した売り上げが見込めない場合に備えておきましょう。

魅力的なコインランドリーにしようと、内装工事にお金をかけすぎるのもよくある失敗例です。たしかに、汚れものを綺麗にする場所ですから、明るさや清潔感はもちろん、客層の6割強を女性が占めているため、利用者が入りやすい雰囲気づくりは大切です。

しかし他店との差別化を図るために、お洒落なデザインにしたり、居心地のよさを追求するあまり、コインランドリーの領分を超える設備まで揃えたりと、必要以上に内装工事にお金をかけすぎてしまうのは本末転倒です。

最も力を入れるべき設備に回すお金が不足したり、資金回収が困難になったりする危険性があるためです。

経営が軌道に乗り、安定して収益が得られているケースで、さらなる集客アップを目的として設備拡充する場合は別ですが、基本的には「清潔」で「洗濯・乾燥ができる」を満たしていれば問題ありません。内装工事はシンプルに留め、店内を清潔に保つことが大切です。

経費を削減しすぎることも、顧客のニーズに応えられないという失敗につながります。削減すべきでない経費として、設備代・空調代・清掃代が挙げられます。

初期投資費を削減するために、中古品や安価な洗濯機・乾燥機を導入すると、予期せぬトラブルに見舞われる可能性がアップします。

たとえば、トラブル時の保証が受けられなかったり、操作にクセがあったり、低性能だったり、省エネ設計ではなく光熱費が高くなってしまう、などの問題が考えられます。

また、過剰な空調や、外光がよく入る店舗での昼間の電灯はカットすべき項目ですが、寒暖が厳しい季節の空調オフや、夜間など暗い時間帯の照明節約は、客足が遠のく原因となります。

また、自ら清掃できない状態で、経費削減のために清掃代を削減すると、店内の衛生環境が損なわれてしまい、客離れにつながってしまいます。

次に、コインランドリー経営の設備に関する失敗例を紹介します。設備に関する失敗は、メインターゲットとして想定していた層と、実際の客層が異なった場合に発生しやすい失敗です。

また、経営者が重要と判断したものが、顧客にとって不要だった、見込み違いにも起因します。

他店との差別化を図るため、カフェを併設したことによる失敗があります。もともとカフェとして安定した営業をしていた店舗に、コインランドリーを増設するケースを除き、安易に複数の商業要素を組み込むのはおすすめできません。

コインランドリーにカフェを後付けで併設すれば、カフェ営業のためのスペース確保、設備の拡充、スタッフの雇用や管理、存在を認知してもらうため宣伝・広告も必要です。一度にタスク・出費が増えてしまうと、肝心のコインランドリー運営が立ち回らなくなります。

コインランドリーの経営が安定しないままカフェを併設することは、いたずらに労働や経済的負担を増やし、両事業とも赤字状態につながってしまいます。まずはメインのコインランドリー経営に注力し、余裕が出てきてからプラスアルファを練る順序が大切です。

コインランドリーにスタッフを常駐させる必要はありませんが、洗剤などの補充や機器メンテナンス、清掃などの定期的な作業を行う人員が必要となります。

自分でこれらの作業ができるのであれば問題ありませんが、無人のまま放置してしまうと、店内の汚れは蓄積し、トラブルが発生した時に対応する人がいない状態になってしまいます。

店舗内が不衛生だったりトラブルを放置したりすると、悪評や客離れが発生する原因となってしまいます。

コインランドリーの主力設備といえば、洗濯機・乾燥機・洗濯乾燥機です。このうち利用者が最も多いのは乾燥機です。

洗濯機能は自宅に洗濯機がない人のみに限定されますが、乾燥機は自宅に洗濯機がある人でも「洗濯物を早く乾かしたい」「悪天候なので干せない」などの理由で、自宅で済ませた洗濯物を持ち込むためです。

乾燥機への需要の高さを読み間違って、洗濯機ばかりを揃えてしまうと、数少ない乾燥機が常にふさがった状態となってしまいます。

利用客からは「欲しい設備が不足している店」と認識され客離れにつながり、店舗全体の機器稼働率も低くなってしまいます。洗濯機・乾燥機のバランスは、半々程度にしておくとよいでしょう。

すでに洗濯や乾燥が終わったにもかかわらず、洗濯物が放置されてしまい、機器稼働率が下がるのは、経営者として頭の痛い事態です。

コインランドリーの利用客が集中するのは、主婦層の利用が多い午前中の10時から12時の間です。この期間の回転数を上げることが収益に直結するため、前の利用者の洗濯が終わったら、すぐに次の利用者が洗濯できる状態にしておくことが理想的です。

混雑時は終了した洗濯物を取り出してよいなどのルールを貼り紙で明確する、取り出した洗濯物に添える「混雑のため取り出しました」などのメッセージカードを用意しておくなど、放置対策を工夫しましょう。

放置対策と利便性向上を兼ねる方法としては、アプリなどで終了時刻の告知を行う、洗濯終了後、一定時間内に洗濯物を回収した場合にはポイント還元を行う、などが有効です。

お金や設備以外にもコインランドリー経営が失敗する原因があります。ここでは、そのほかの失敗例を紹介します。

典型的な失敗例は、自分が所有する土地にこだわりすぎてしまうことです。そもそもコインランドリー経営を決めたきっかけが土地活用であった場合、自分の土地に店舗をもちたいものです。

一方、コインランドリー経営で収益を上げるために、重要となる要素のひとつは立地です。以前、ほかの業態の店舗で成功した土地だとしても、コインランドリーに適しているかどうかはわかりません。

コインランドリーは一度開業してしまうと、気軽にやり直しがききません。所有する土地が本当にコインランドリーに適しているか、しっかり調査と見極めが重要です。

同じ商圏に競合店がある、周辺住民が少なすぎるなど、顧客の獲得が難しく資金回収が困難であれば、自己所有地ではなく、コインランドリーに適した立地の物件を借りることをおすすめします。

コインランドリー経営の方法は、個人経営とフランチャイズ経営の2つあります。個人経営のよさは、収益がそのまま得られることや、運用方法を自分で自由に決められる点です。

一方で機器のメンテナンスや清掃、トラブル対応、集客のための宣伝などを、全部自分で担当しなくてはなりません。このため、副業や片手間での経営は困難です。

コインランドリーは、設備さえ用意すればあとは放置してもいい、という認識でいると、集客・顧客獲得・リピーター化のための必要最低限な清掃・宣伝など、必要不可欠なタスクも果たせません。それでは想定していた資金回収ができず、負債を抱えてしまうでしょう。

個人経営以外にも、すでに知名度のあるコインランドリーのフランチャイジーになるという選択肢もあります。

フランチャイジーになった場合、出店の際の立地調査や商圏調査、そして経営プランニング、クレーム対応などを本部に任せられるので、オーナーの負担を大きく軽減できます。

ほかのメリットとして、大手ブランドの名前を借りて開店直後でも集客しやすいこと、経営相談などサポートを受けられること、ほかのフランチャイズ加盟店との情報交換ができることが挙げられます。

しかしフランチャイズの選び方を間違えてしまうと、期待したサポートを受けられないまま、毎月ロイヤリティが発生するデメリットのみが課せられる事態に陥ってしまいます。

フランチャイズを選ぶときは、有名かどうかではなく、自分の開業地域との適性や、サポート体制などの事前検討が大切です。

近年コインランドリーは増加傾向にあるため、競合が発生しやすい状態です。コインランドリー経営を開始した当初は利益をあげられたものの、後からほかのコインランドリーが近場に開店したことで顧客が分散し、収益が減少するパターンもあります。

競合店があっても安定して経営を行うには、他店と差別化を図ることが欠かせません。手っ取り早い差別化に利用料金の引き下げがありますが、競合相手が大手チェーン店の場合、勝ち目は低いでしょう。

差別化の方法として、利用者層を分析し、ニーズに合った付加価値の提供がおすすめです。たとえば、子連れの主婦が多ければキッズスペースやくつろげる椅子の設置、独身社会人や学生が多ければ無料Wi-Fiや雑誌・コミックの設置などを採り入れてみるのも手です。

年配の利用者が多い店舗であれば、スタッフを常駐させて、操作方法に困った利用者へ機器の利用法を素早くレクチャーできるとよいかもしれません。また、有人店舗には、治安や清潔感の向上にもつながりやすいメリットもあります。

コインランドリーの経営を安定化させるためには、新規顧客を取り込むことと、顧客をリピーターにする工夫が大切です。利用者をリピーターにするためには、継続して通いたいと思わせる必要があります。

次回来店時に使えるクーポンやポイントカードを発行したり、店舗を清潔に保ったりすることも効果的です。ただし、リピーターがずっとリピーターでいてくれる保証はありません。常に新規顧客が得られるよう、集客のための工夫が重要となります。

とくに、店舗が人目にふれないような場所にある場合には、積極的に宣伝して店の存在をアピールする必要があります。集客が上手くいかないと、収益も先細りとなり、経営が失敗に終わってしまいます。

開業して、すぐ無人経営にするのも失敗につながります。コインランドリー経営は基本的に無人でも可能ですが、清掃や洗剤の補充といったメンテナンス、機器トラブルが発生した時に速やかな対応をとるためには、定期的な点検が必要です。

少なくとも開業後は、こまめに店舗をチェックし、掃除やメンテナンスが必要な箇所、頻度などを分析し把握することが大切です。

店が汚い、機械が壊れっぱなし、両替できないといった不便さは、顧客離れにつながります。自己管理が難しければ、清掃や点検のスタッフを雇用する、管理会社に管理を任せる、遠隔で顧客対応ができるシステムを導入するなどの対策をとりましょう。

コインランドリー経営で失敗しやすい人には、共通した4つの特徴があります。ここでは各特徴について紹介します。

コインランドリーの初期費用は、ほかの業種と比べて高い傾向にあります。店舗面積20坪あたりだと、平均2,500～4,500万円程度かかることも珍しくありません。

この初期費用の支払いの大半をローンに頼ってしまうと、資金計画とおりに進まず、赤字が続いたときに返済できないリスクが発生してしまいます。そのため、自己資金比率が低いと失敗しやすくなります。

開業から1～2年のうちは店舗の認知度も低く、リピーターもいないので、安定した収益が得られない状態です。その間は赤字を覚悟し、ローンを組むときは自己資金を初期費用の1/3程度用意しておくとよいでしょう。

コインランドリー経営で重要なのは、開業前の下調べにあるといっても過言ではありません。コインランドリーの収益は、立地に依存しているためです。

高額を投じて最新設備を揃えても、店内を居心地よく清潔に維持しても、集客が見込めないようであれば意味がありません。商圏の競合店や想定される利用客など、事前リサーチを軽視すると失敗しやすいでしょう。

また、不要な内装工事や設備にお金をかけ過ぎる、開業後すぐに黒字が出ることを見込むなど、楽観的な資金計画を立てても失敗リスクが高くなります。

土地や物件を保有している場合、その資産を活用して初期費用を抑えられると考えがちです。もともとある土地や物件がコインランドリーに適していれば問題ありませんが、そうでない場合、利用者が見込めず収益につなげられないという事態に陥ります。

コインランドリーは他業種と比べて接客の必要がないため、放置でも経営が可能であると勘違いされがちです。

ですが実際は、顧客がストレスなく施設を利用できるよう、清潔に保ったり、洗剤や両替の補充を行ったり、機器エラーに対応したりなど、こまかなメンテナンスが大切です。

放置しても経営可能と楽観的に思い込んでいると、集客や顧客獲得が困難になり、収益をあげることが難しくなります。

最後に、コインランドリー経営を失敗させないコツを6つ紹介します。これまでの例を踏まえてどうすれば失敗を回避できるか、事前対策が大切です。

なんといってもコインランドリー経営は、立地産業です。コインランドリー経営に適した土地を見つけることが、経営を失敗させない第一の条件となります。

コインランドリーの商圏は、半径2kmが一般的です。商圏に住民が十分にいることや、近くに駐車場を確保できることなどが理想的です。

コインランドリー経営にあたって、商圏住民の家族構成なども重要な情報です。顧客層に独身者が多い場合と、家族連れが多い場合では、洗濯物の量や活動時間帯、コインランドリーに求めるニーズも異なるからです。

また、商圏内に強力な競合店がいないかの確認も大切です。すでに行きつけのコインランドリーをもつ顧客を自店舗に取り込むには、安さやサービスなど、相当なセールスポイントがないと困難なためです。

コインランドリーの開業には、決して少なくない初期費用が必要となります。うちわけは大きく分けて内装工事費、設備費に分かれます。

内装工事にこだわりすぎても費用がかさむ割に、集客につながりません。シンプルに留め、顧客の使いやすさを優先した設計にするとよいでしょう。

また、費用のなかで大きい比重を占めるのが、洗濯機などの設備です。設備は購入だけでなく、レンタルという選択肢もあります。月々のレンタル費はかかるものの、初期費用を抑えられ、機器故障や修理の際に、レンタル会社が対応してくれるなどのメリットがあります。

経営が安定してきたら、設備をレンタルから購入に少しずつ切り替えていくことも視野に入れておくとよいでしょう。

コインランドリーは、利用しやすい雰囲気を維持することが大切です。清潔さを保つことはもちろん、ネガティブな要素を排除することも効果的です。

顧客にとって、安心して施設を利用できることは大前提です。「洗濯物を盗まれる」「酔っ払いが居座っている」「学生がたむろしていて入りにくい」などのトラブルは、店舗のイメージを大きく損なってしまうでしょう。

泥棒や利用客以外の居座りを防止するためには、利用客以外が入りづらい雰囲気を作ることが大切です。店内を明るくする、店の外から死角なく店内を見渡せるようにする、防犯カメラを設置する、カメラ監視を伝える貼り紙をするなどの対策が有効です。

また、24時間営業しないことも防犯効果が見込めます。スタッフを常駐させることも店舗の治安維持に役立ちます。

看板を目立たせることで、集客アップが期待できます。コインランドリーの運営を安定化させるには、商圏内の顧客に認知されることが欠かせません。

コインランドリー利用者の多くは、看板を見たことがきっかけで入店にいたります。看板を目立たせることで、これまで店舗の存在を知らなかった住民へアピールできるでしょう。
 

いくら看板を目立たせても、店舗の立地が悪く、看板が人目にふれないのでは、集客アップは期待できません。

その場合には、SNSを使った宣伝が有効です。とくにお店のメインターゲットが、インターネットから情報を収集する若い世代であれば、SNSでのアピールは効果的です。

キャンペーンを実施する際にはTwitterで告知したり、自店ならではの強みを写真入りで投稿すれば、店舗の存在の認識につながったり、利用してみようと思うきっかけにつながります。

現地に赴かなくても、洗濯機の稼働状況やライブカメラで店の様子や混雑状況がわかれば、安心して利用しやすくなります。SNSは利用料金もかかりませんし、定期的に投稿することで、しっかり管理している店舗という印象にもつながります。

コインランドリー経営の14の失敗例や、失敗しやすい人の特徴を紹介しました。コインランドリー経営の失敗は、資金面・設備面など、さまざまな原因があります。

共通しているのは、事前調査・検討をおろそかにしたこと、楽観的な観点で経営計画を立てていることでしょう。

コインランドリー経営にあたり、どこに出店するのか、商圏の住民層の構成はどうなっているのか、競合店はあるのかなどを総合的にリサーチして、適切な設備をバランスよく導入することが大切です。

開業後は店舗を放置せず、顧客がストレスなく利用できる環境が維持できているか、稼働率を下げる要素がないか、点検・分析で問題解決することも求められます。

自己経営に自信がない場合、フランチャイズに加盟するのもひとつの手です。フランチャイズはネームバリューで決めず、期待する恩恵が得られるか、サポート体制はどうなっているかを確認しましょう。